気象予報士

職業資格

気象予報士とは、気象に関するデータをもとに天候を予測することを仕事とします。気象庁からの観測データや気象レーダー、アメダスなどの情報を分析し、気温、湿度、降水確率などを予測するのです。予報に必要なのは気象庁からのデータのみでなく、地形や特性も鑑みて予報することが重要となります。

テレビなどで見る天気予報のように日常生活に役立つだけでなく、企業も気象情報を活用しているのです。たとえば、気温や天候によって販売動向が変わる商品を扱っている場合は仕入れの数量を調整する必要がありますし、レジャー施設などでは来場者数の予測に情報を利用できるのです。また、農家や漁師にとっては、気象の予測が肝になるため、責任重大な仕事であると言えるでしょう。

このように影響力の強い内容であるため、気象予報士の資格を持たない人が、「業務として」気象を予報することは禁止されているのです。

気象予報士の働く業界

気象予報士の業務内容は勤務先によって若干相違があります。気象データなどを分析して気象の予測を行うということには違いはありませんが、企業、民間の気象会社、メディアなどでそれぞれ異なる部分があります。

    • 一般企業

一般企業に所属する気象予報士は、自社にとって有用な気象予測をすることが主な仕事になります。商社などの企業の買い付け等に利用されるデータが主になります。

    • 民間気象会社

民間の気象会社の場合、一般企業のように自社ではなく、クライアント企業から依頼を受け気象予測をすることが仕事となります。イベント企画などがその例になるでしょう。できる晴天になる確率が高い日を予測するのです。

    • メディア

テレビ局やラジオ局などのことを言います。お天気キャスターはほんの一握りで、実際には気象庁からのデータを分析し、台本を作成する仕事が大半になります。ニュースまでに気象予測を立てることの繰り返しで、相当程度ハードな業務と言えます。

気象予報士になるには

気象予報士になるためには気象予報士国家試験に合格する必要があります。試験は年2回実施されており、年齢や職業の制限はありません。国家資格であるためか、受験者数の多い試験の一つとなっています。合格率も低く、例年の合格率は5%前後と低くなっています。

気象予報士の給料

  • 一般企業のシンクタンク、民間気象会社などの場合、ボーナス込みで年収500万円から600万円前後が相場となります。ただし、気象予報士は24時間天候の変化を分析することもあるため、残業手当や深夜手当によっては相場より大きくなるでしょう
  • 気象庁職員となる場合は、国家公務員として、その給与は棒給表によって定められています。30代係長クラスで月収35万円前後、50代課長補佐クラスで月収40万円前後となります。

気象予報士に必要な資格・有利な資格・価値ある資格

気象予報士になるためにはなによりもまず気象予報士国家試験に合格する必要があります。気象予報士とは異なりますが、似たような職種に就くことができるため、気象大学校や国家公務員採用試験を通じて気象庁に勤務するということも検討できます。

気象予報士への近道アドバイス

気象予報士になるためには、まずは気象予報士試験に合格することが必要になります。現在、学生の方は、気象予報士として就職活動も可能になります。一方、すでに就業されている方は、新たに、現職にプラスαとして気象予報士という強みができるのではないでしょうか。

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